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企業が長期にわたって利用する土地、建物、備品、車両運搬具などの
具体的な形のある資産を有形固定資産といいます。
このような有形固定資産を取得したときには、
付随費用といわれるものを加えた金額で仕訳します。
付随費用には仲介手数料、登記料、引取運賃などがあります。
簿記検定では、有形固定資産と商品の区別が問われることがあるので、
気をつけてください。
たとえば、
家具販売店が応接セットを売れば「商品」を売ったことになりますが、
それを使用するために購入したお店は「備品」を購入したことになります。
同様に、中古車販売店が販売用の自動車を購入すれば
「商品」を購入したことになりますが、
それまで使用していて売却したお店は「車両運搬具」を売却したことになります。
「販売用」と書いてあれば商品、「営業用」と書いてあれば備品や車両運搬具のような
有形固定資産と考えてください!
(1)営業用のトラックを購入し、代金¥1,200,000とともに付随費用
¥80,000を小切手を振り出して支払った。
| (借) | 車両運搬具 | 1,280,000 | (貸) | 当座預金 | 1,280,000 | ||||||
いままで使用していた有形固定資産を売却したときには、
帳簿価額(簿価ともいいます。)と売却価額との差額を
固定資産売却益または固定資産売却損とします。
(2)業務で使用していたパソコン3台(1台あたりの帳簿価額¥50,000)を
1台あたり30,000で売却し、代金は現金で受け取った。
| (借) | 現 金 | 90,000 | (貸) | 備 品 | 150,000 | ||||||
| 固定資産売却損 | 60,000 | ||||||||||
固定資産売却損は、具体的な有形固定資産の勘定科目をつけて、
建物売却損、備品売却損、車両運搬具売却損、土地売却損などという勘定科目を
用いることもあります。
固定資産売却益も同様です。
問題で与えられている勘定科目をよく見て答えることが大切です。
有形固定資産の売却については、
減価償却という手続きの説明の後に次の記事をお読みください!
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仕訳問題と試算表作成問題に役に立つと思います。
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