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２年めの減価償却の仕訳を直接法で行っても１年めと同じ仕訳になります。
３級で出題される減価償却の方法は定額法という方法だからです。
（例）
自動車を現金２００万円で購入した。
耐用年数は１０年、残存価額は取得原価の１０％とする。
２年めの減価償却の仕訳を行いなさい。
| （借） | 減価償却費 | 180,000 | （貸） | 車両運搬具 | 180,000 | ||||||
減価償却を行う前の勘定の記入は次のようになっています。
| 減価償却費 | |
| |
|
| 車両運搬具 | |
| 1,820,000 |
|
※減価償却費勘定にはまだ何も記入されていません。
収益や費用などの損益計算書に記入する勘定は、次の年に持ち越しません。
しかし、貸借対照表に記入する勘定は前の年の結果を次の年に反映させます。
（この話は後で説明することになります。）
その結果、車両運搬具勘定の残高は、２００万円ではなく１８２万円になります。
ここに直接法による減価償却の仕訳を勘定記入すると次のようになります。
| 減価償却費 | |
| 180,000 |
|
| 車両運搬具 | |
| 1,820,000 |
180,000 |
車両運搬具という勘定の残高（借方と貸方の差額）は
1,820,000－180,000＝1,640,000
となります。
減価償却を行うことによって、次の年も車両運搬具という資産が減少したのです。
※仕訳の勘定記入方法がわからない場合にはこちらをどうぞ！
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