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2年めの減価償却の仕訳を間接法で行っても1年めと同じ仕訳になります。
3級で出題される減価償却の方法は定額法という方法だからです。
このことは直接法と同様です。
(例)
自動車を現金200万円で購入した。
耐用年数は10年、残存価額は取得原価の10%とする。
2年めの減価償却の仕訳を行いなさい。
| (借) | 減価償却費 | 180,000 | (貸) | 車両運搬具減価償却累計額 | 180,000 | ||||||
減価償却を行う前の勘定の記入は次のようになっています。
| 減価償却費 | |
| |
|
| 車両運搬具 | |
| 2,000,000 |
|
| 車両運搬具減価償却累計額 | |
| |
180,000 |
※減価償却費勘定にはまだ何も記入されていません。
収益や費用などの損益計算書に記入する勘定は、次の年に持ち越しません。
しかし、貸借対照表に記入する勘定は前の年の結果を次の年に反映させます。
(この話は後で説明することになります。)
その結果、車両運搬具勘定の残高は、200万円のまま、
車両運搬具減価償却累計額勘定の残高は、18万円となります。
ここに間接法による減価償却の仕訳を勘定記入すると次のようになります。
| 減価償却費 | |
| 180,000 |
|
| 車両運搬具 | |
| 2,000,000 |
|
| 車両運搬具減価償却累計額 | |
| |
180,000 180,000 |
※仕訳の勘定記入方法がわからない場合にはこちらをどうぞ!
車両運搬具勘定と車両運搬具減価償却累計額勘定の差額は次のように計算できます。
2,000,000−360,000=1,640,000
直接法と同様に
減価償却を行うことによって、車両運搬具という資産が減少したのです。
この金額は直接法で仕訳をした場合と同じです。→→→前回の内容
減価償却を行うことによって、次の年も車両運搬具という資産が減少したのです。
※仕訳の勘定記入方法がわからない場合にはこちらをどうぞ!
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