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【減価償却費や減価償却累計額の損益計算書と貸借対照表への表示について】
2年めは1年めとちょっと違うことがありますので、これから確認していきたいと思い
ます。
(例)
前期の期首に備品を¥50,000で購入した。
定額法によって減価償却を行っている。
耐用年数は5年、残存価額は取得原価の10%、
会計期間は平成△年1月1日から平成△年12月31日までとする。
¥50,000×90%÷5年=¥9,000/年
この計算自体は第1年度も第2年度も同じ金額になります。
定額法で減価償却をしていると、期首で購入しているものであれば必ず同じ金額です。
この金額を損益計算書に記入すると次のようになります。
平成△年1月1日から平成△年12月31日まで | |||
費用 | 金額 | 収益 | 金額 |
売 上 原 価 ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ 貸倒引当金繰入 減 価 償 却 費 ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ 9,000 ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
売上高 ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
この第2年度の損益計算書も第1年度と同じ金額になります。
ところが貸借対照表の記入はちょっと変わります。
平成△年12月31日 | |||
資産 | 金額 | 負債および資本 | 金額 |
・・・・・ ・・・・・ 備 品 減価償却累計額 ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
・・・・・ ・・・・・ 50,000 18,000 32,000 ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ ・・・・・ |
減価償却累計額の金額は毎年減価償却を行うごとに増えていきます。
【今までの減価償却についての内容】
-
減価償却額の計算
-
減価償却の仕訳(直接法)
-
減価償却の仕訳(間接法)
-
2年めの減価償却の仕訳(直接法)
-
2年めの減価償却の仕訳(間接法)
-
3年め以降の減価償却の仕訳
-
会計期間の途中で有形固定資産を購入したときの減価償却T
-
会計期間の途中で有形固定資産を購入したときの減価償却U
-
会計期間の途中で有形固定資産を購入したときの減価償却V
-
有形固定資産の売却T
-
有形固定資産の売却U
-
有形固定資産の売却V
-
有形固定資産の売却W
-
損益計算書と貸借対照表(減価償却1年め)
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